こんにちは！みゃーぱぱです。
求人票で「年間休日140日」という数字を見て、「そんな会社、本当にあるの？」と思ったことはありませんか。
あります。僕が2社目に勤めていたのが、年間休日145日の会社でした。
ただ、この記事は「休みが少なくてきつい人」に向けたものではありません。僕は小売時代の年間休日119日に、不満を持っていませんでした。世の中の平均を見ても少ない方ではなかったからです。
それでも動いて、結果的に休日は26日増えました。この記事では「不満はなかったのに、なぜ動いたのか」と「増えた後に本当は何が起きたのか」を、包み隠さず書きます。
📌 この記事のまとめ（30秒で読める）
年間休日140日以上の会社は実在します。僕は119日から145日の会社に移り、変わったのは日数より休みの形でした。
* 労働者1人平均は116.6日（厚労省）。119日でも平均より上で、日数に不満はなかった
* 引っかかっていたのは人と休みが合わない・まとまった休みが取れないこと
* 145日の中身は2週間に1回の金土日3連休。ただし実感が来たのは半年後
年間休日140日以上とは？平均との距離を数字で見る
年間休日140日以上とは、厚生労働省調査の労働者1人平均116.6日を24日近く上回る休日水準のことです。実在しますが、多数派ではありません。
まず、日本全体の平均を確認しておきます。厚生労働省「令和7年就労条件総合調査 結果の概況」によると、労働者1人あたりの年間休日総数は平均116.6日、1企業あたりの平均は112.4日でした。どちらも昭和60年以降で最多を更新しています。
この平均を基準にすると、それぞれの日数の位置づけが見えてきます。
| 年間休日 | 位置づけ |
|---|---|
| 105日 | 1日8時間労働の場合の法定最低ライン付近。平均より11.6日少ない |
| 119日（僕の1社目） | 平均116.6日をやや上回る。日数だけなら悪くない |
| 120〜125日 | 完全週休2日制＋祝日のイメージ |
| 140日以上 | 平均より24日以上多い。週休2日にプラスαの制度がある |
| 145日（僕の2社目） | 平均より28.4日多い |
年間休日119日でも不満はなかった。引っかかっていたのは日数ではない
結論、僕が引っかかっていたのは日数ではなく「休みの形」でした。人と休みが合わないこと、まとまった休みが取りにくいことの2つです。
僕は小売・子ども用品業界でバイヤーとして6年働いていました。年間休日は119日。世の中の平均的な数字を見て、「少なくない方だ」と自分でも思っていました。
ただ、小売業界なので土曜日や日曜日は出勤しなければいけない状況でした。世間が休んでいる日に働き、世間が働いている日に休む。日数は確保されていても、休みの中身はそういうものだったんです。
これには、はっきりとした良さもありました。
- 世の中が混んでいない時に、好きな場所へ行ける
- 行列や渋滞とほぼ無縁で過ごせる
- 役所や病院など、平日しか開いていない用事を済ませやすい
一方で、引っかかっていたのがこちらです。
- 人と休みが合わない（家族や友人と予定を合わせにくい）
- まとまった休みが取りにくい（連休の形になりにくい）
特に2つ目については、若干の引っかかりをずっと持っていました。日数としては足りている。でも、旅行や帰省のようにまとまった時間が要るものは、どうしても組みにくかったんです。
「今の職場に決定的な不満はない」という人は多いと思います。でも、不満がないことと、もっと良い条件を選べないことは別です。僕はここを取り違えていました。
ちなみに僕が小売からWeb業界へ移った経緯そのものは、別記事で詳しく書いています。
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【みゃーぱぱ式】年間休日は交渉ではなく「選ぶ」もの
結論、年間休日は入社後の交渉ではほぼ動きません。入る前に選ぶのが、いちばん確実な方法です。
なぜ年間休日の交渉は難しいのか
年間休日が動かしにくい理由はシンプルで、これが個人の条件ではなく会社の制度だからです。給与や役職は一人ひとり違いますが、年間休日は原則として全社員に同じものが適用されます。自分ひとりのために変えてもらう、という性質のものではないんですね。
法律の面から見ても、労働基準法（e-Gov 法令検索）が定めているのは、35条の「毎週少なくとも1回、または4週間で4日以上の休日」と、32条の「1週40時間・1日8時間」という最低ラインです。それより上をどこまで設定するかは、会社の制度設計に委ねられています。
そしてもうひとつ、実感としてのハードルがあります。休日を増やす交渉の相手は、たいてい上司や評価者になるということです。
僕自身、この話を切り出したときに自分の評価がどう受け取られるかが頭をよぎりました。「それを言うならまず成果を出さないと」と考えてしまうタイプでもあり、結局、交渉という選択肢は自分の中から出てきませんでした。
それでも交渉するなら「順番」がある
ここまで書きましたが、僕は交渉を否定していません。順番の問題だと思っています。
周りと比べてしっかり成果を出したうえでの交渉であれば、可能性は十分にあります。実際、現職のまま条件を良くしたいなら、成果を出した後に交渉するのが現実的な道筋です。
また、年間休日そのものは動かなくても、周辺の運用なら相談できる余地があります。
- 有給休暇の取り方（連続で取る、半日単位で取るなど）
- 振替休日や代休の運用
- 在宅勤務や時差出勤との組み合わせ
「年間休日の日数を変える」のは難しくても、「休みの取りやすさを変える」なら手が届くことがあります。転職だけが答えではありません。
みゃーぱぱ式 休日3点確認（求人票・面接・入社後）
そのうえで「選ぶ」を選んだ場合、僕が実際にやっていたのがこの3点確認です。
みゃーぱぱ式 休日3点確認
- 求人票：まず完全週休2日制で絞り、年間休日が「今の自分より多いか」で判断する
- 面接：最終面接まで進んだ企業に、空気を見ながら休日と柔軟性を聞く
- エージェント：第一優先でなくても伝える。踏み切れる条件をはっきり言う
1つ目の求人票では、いきなり「140日以上」のような絶対値を目標にしませんでした。まず完全週休2日制で絞り込み、そのうえで年間休日が前職の119日より多ければいいという判断軸で見ていました。
この「自分の現在地との比較」にしておくと、選択肢を狭めすぎずに済みます。理想の数字だけを追うと、そもそも該当する求人がほとんど出てこないからです。
もうひとつ、求人票で気をつけたいのが「見かけの年間休日と、実日数」の差です。夏季休暇・年末年始・有給休暇まで含めて年間休日として表示している場合があります。内訳が書かれていない求人は、そのまま信じきらない方が安全です。
2つ目の面接では、休日のことや働き方の柔軟性について質問していました。ただし全社に聞いていたわけではありません。最終面接まで進んだ企業に、空気を見ながらです。
選考の序盤で条件面ばかり聞くと印象に影響しますし、そもそも受かるかどうかもわからない段階です。進んだ企業に絞って聞くのが、現実的なバランスだと思っています。
3つ目のエージェントには、休日を第一優先とまでは言いませんでしたが、「減らしたくない、できれば増やしたい」という条件はきちんと伝えていました。
ここで大事なのは、休日に限らず「これが満たされれば転職に踏み切れる」という条件をはっきり伝えることです。曖昧なままだと、紹介される求人も曖昧になります。
年間休日119日から145日になって実際に変わったこと
結論、増えたのは休みの日数だけではありませんでした。休みの「形」が変わったことの方が、生活へのインパクトは大きかったです。
2週間に1回の金土日3連休で変わったこと
まず、時系列を正確に書いておきます。
- 1社目（小売・バイヤー職）：年間休日119日
- 2社目に入社した時点：年間休日125日
- 入社から半年後、隔週の週休3日制が導入されて年間休日145日
つまり転職した瞬間に26日増えたわけではありません。入社時点では6日増で、そこから半年後に制度が変わって一気に増えた、というのが実際の経緯です。
実態としては、2週間に1回、金土日の3連休が入る形になりました。これで何が変わったかというと、大きくは3つです。
- 遠出をしやすくなった（移動に1日使っても、まだ2日残る）
- 遊びに行っても1日以上を体の休息に充てられるようになった
- 金曜が休みなので、混んでいる場所には金曜に行くという選択が取れるようになった
3つ目に気づいたときは、正直うれしかったです。小売時代に感じていた「世の中が空いている時に動ける」という良さを失わずに、まとまった休みが手に入ったからです。
2日の休みだと、1日出かけたらもう1日は片付けや翌週の準備で終わります。3日あると出かける日と、回復する日を分けられる。十分にリフレッシュした状態で翌週の仕事に向かえるようになりました。
仕事の面でも変化がありました。休みが増えるということは、その分稼働日数が減るということです。同じ成果を出すには、限られた日数で集中するしかありません。この意識は、以前よりはっきり強くなったと思います。
家族から見てどうだったか
増えた休日は、家族との時間と趣味の時間に充てられるようになりました。妻から見ても、休みが増えた部分はかなりポジティブに受け取られていたと思います。
ここで、順番の話を1つ。僕が転職した時点では、まだ子どもはいませんでした。妻と2人暮らしの時期です。子どもが生まれたのは、2社目に入ってからでした。
つまり休みが多い状態で子育てが始まったということになります。これは結果論ですが、順番として本当に良かったと感じています。子どもが生まれてから休みを増やそうとすると、動ける余力そのものが減っているからです。
家族との時間を軸に転職を考えたときの話は、こちらの記事にまとめています。
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逆に、すぐには良くならなかったこと
ここが、この記事でいちばん正直に書いておきたいところです。休みが増えても、すぐに楽にはなりませんでした。
僕は未経験の領域への転職でした。転職先の仕事を早く覚えて、早く成果を出さないといけない。そのため休みの日も、初日の午前中は少し仕事をしたり、週明けの準備をしていました。
もうひとつ、3連休には副作用もありました。3日間の休みの前は、残業が増えたり、早めの出勤が多くなっていたんです。休む分の仕事を前に寄せることになるので、当然といえば当然でした。
変わったのは、半年ほど経ってからです。仕事に慣れて休みの日に仕事をすることは少なくなりました。
ここで大事なのは、半年後に2つのことが同時に起きているという点です。
- 会社の制度が変わって、年間休日が125日から145日になった
- 自分が仕事に慣れて、休日に仕事を持ち込まなくなった
「休みが増えた」という実感は、制度と習熟の両方が揃って初めて来ました。制度だけでも、慣れだけでも足りなかったと思います。
だから「転職すれば家族の時間がすぐ増える」とは、僕には言えません。効果は半年ほど遅れてやってきます。そこを見込んでおかないと、転職直後に「思っていたのと違う」と感じてしまうはずです。
入社直後の乗り切り方については、こちらでも触れています。
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年間休日が多い会社はどこにあるのか
結論、業界ごとの傾向はありますが、同じ業界でも会社によって20日以上ちがいます。だから業界で決めず、求人条件で絞るのが早いです。
年間休日は、その会社が制度をどう設計したかの結果です。業界平均はあくまで目安でしかありません。
それを僕自身が身をもって経験しています。入社時点では125日だった会社が、半年後には145日になったわけですから、同じ会社ですら時期によって20日変わっているんです。業界という大きなくくりで判断するのが、いかに粗いかがわかると思います。
実際に探すときの順番は、先ほどの3点確認のとおりです。
- まず完全週休2日制で絞る
- そのうえで年間休日が今の自分より多いかで見る
- 気になった求人は内訳の記載を確認する（夏季休暇や有給を含めていないか）
求人数で条件を絞るなら：リクルートエージェント
総合おすすめ度：
メリット
- 業界最大級の求人数なので、休日条件で絞っても選択肢が残る
- 全年代・全業種に対応していて、異業種への転職でも使える
- 僕が2社目に移ったときに実際に使ったエージェントのひとつ
デメリット
- 求人数が多い分、希望条件を明確に伝えないと絞り込みに時間がかかる
- 手取り足取り伴走するタイプではないので、自分で取捨選択する手間はある
休日条件で絞る使い方をするなら、初回面談で「年間休日は今より多いところで」と数字を出して伝えるのがおすすめです。登録も面談も無料なので、まず条件を伝えて求人が出てくるかを見てみるだけでも判断材料になりますよ。
＼休日条件で絞っても求人が残る／
年間休日が少なくて後悔する前に、確認したいこと
結論、日数だけで決めないでください。日数 × 休日出勤の実績 × 有給の取りやすさ、この3点で見ると実態が見えます。
年間休日が多くても、休日出勤が常態化していれば実際に休める日数は減ります。逆に日数が平均以下でも、休みが確実に取れて有給も使いやすいなら、体感はまったく違います。
有給については、厚生労働省「令和7年就労条件総合調査 結果の概況」によると取得率は66.9%、労働者1人平均の取得日数は12.1日でした。過去最多を更新してはいますが、付与された有給の3分の1は使われていないということでもあります。制度と実態は別物だと考えておいた方がいいです。
そして僕自身がそうだったように、日数だけ見ていると気づけないことがあります。僕の119日は平均以上でした。それでも土日は出勤で、まとまった休みは取りにくかった。数字は何も嘘をついていませんが、生活の実感は数字の外側にありました。
大事なのは、自分がどこに引っかかっているのかを言葉にすることだと思います。日数なのか、休みの形なのか、取りにくさなのか。それがはっきりすれば、転職するにせよ現職に留まるにせよ、打ち手が決まります。
よくある質問
Q1. 年間休日140日以上の会社は本当にありますか？
A. あります。僕が2社目に勤めていた会社は年間休日145日でした。ただし労働者1人平均は116.6日（厚生労働省・令和7年就労条件総合調査）なので、多数派ではありません。求人条件で絞れば見つかります。
Q2. 年間休日の平均は何日ですか？
A. 労働者1人平均で116.6日、1企業平均で112.4日です（厚生労働省「令和7年就労条件総合調査」）。どちらも昭和60年以降で最多を更新しています。
Q3. 年間休日が多いと、具体的に何が変わりますか？
A. 僕の場合は2週間に1回の金土日休みになり、遠出がしやすくなりました。遊びに行っても1日を体の休息に充てられます。日数より「まとまって休めるか」が体感を変えます。
Q4. 年間休日は入社時や在職中に交渉できますか？
A. 年間休日は個人の条件ではなく会社の制度なので、交渉では動きにくいです。ただし成果を出した後であれば、条件面の相談は十分に可能性があります。順番が大事です。
Q5. 求人票の年間休日はそのまま信じていいですか？
A. 内訳を確認してください。夏季休暇・年末年始・有給休暇を含めて多く見せている場合があります。内訳の記載がなければ、最終面接まで進んだ段階で聞くのが確実です。
Q6. 年間休日が少ない会社にいると後悔しますか？
A. 日数だけでは決まりません。休日出勤の実績と有給の取りやすさを合わせて見てください。有給取得率は66.9%（厚生労働省）で、制度と実態は別物です。
Q7. 年間休日が多い会社は給料が低いのではないですか？
A. 僕の場合は年収も1.8倍になったので、必ずしも二者択一ではありません。ただし同時に両方を狙うと選択肢は狭まります。優先順位は決めておいた方がいいです。
Q8. 休日が増えたら、すぐに家族の時間は増えますか？
A. すぐには増えませんでした。未経験の転職だったので、最初の半年は休みの日の午前に仕事の準備をしていました。実感が来たのは半年ほど経ってからです。
最後に
本日お伝えした「年間休日140日以上の会社」のポイントは以下です。
- 年間休日140日以上は実在する。労働者1人平均116.6日より24日以上多い水準
- 僕の1社目は119日で、日数への不満はなかった。引っかかっていたのは休みの形
- 年間休日は交渉ではなく選ぶもの。ただし成果を出した後なら交渉の余地はある
- 求人票・面接・エージェントの休日3点確認で選ぶ
- 休みが増えた実感は半年遅れで来る。転職直後は逆に忙しくなることもある
ひとつ付け加えるなら、転職直後に一時的に成果へ時間を寄せたことは、結果的に自分の首を締めませんでした。早く立ち上がったぶん、後から休みやすくなったからです。先に踏ん張る時期を作るのも、休みを取りにいく方法のひとつだと思っています。
最後に、正直なところを書いておきます。僕はその年間休日145日の会社を、2023年に辞めています。いまはフリーランスを経て、自分の会社をやっています。
だから僕は、いま145日の生活を送っているわけではありません。ただ、あの約2年間で分かったことは、独立してからも変わらず効いています。休みは日数ではなく形で効くこと、そしてその形は自分で選べるということです。
いま不満がないなら、無理に動く必要はありません。ただ「もっと良い条件が選べるかもしれない」という視点だけは、持っておいて損はないと思います。僕はそれを知らないまま、6年働いていました。
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